会社概要

橋本義男がサンブリッジを創業したのは1965年だが、創業までの半生、わけても戦後の荒廃下からの不屈の生きざま、自主独歩、人との出会いを抜きにしては今日を語り得ない。 橋本義男が生まれたのは1923年、あの関東大震災の年だ。小学校2年で満州事変、 中学2年で支那事変、そして神戸三中から神戸商科大学・予科に進んだ1941年には、 あの太平洋戦争突入。学窓から軍隊へ。橋本は戦雲の時代に少年期から青年期を。戦後も大学への復学で始まった。 敗戦の傷痕深く、混乱下、希望の光が見えない時代だったが、死と隣り合わせの戦争を生き延びたからこそのバイタリティと連帯感の強さ、これはその後の橋本の原点となった。1945年の終戦時が22歳。全寮制下、自由に過ごした予科時代の2年半が人格形成上にも交友関係にも大きな意昧を持った。 1947年10月、大学を卒業して商社の兼松に入社。だが、当時は戦後の統制管理下、商社活動も制限され、自由な貿易など望むべくもなく、わずか4年足らずで退社。 決意して「一から出直し」と京都の生糸商に再就職。このあと、軍隊時代の上官との思いがけない縁で、スポーツシューズを手がけていたオニツカ（現アシックス）に入社。同社の発展期を支える開拓分野のひとつ、それがやがて独立時の事業ともなる「ボウリング用品」に繋がっていく。
オニツカは鬼塚喜八郎氏によって1949年に創業されたスポーツシューズの会社だったが、戦後のスポーツ復興の動きがみられるなかで独自の分野であった。 軍隊時代の出会いだけながら、橋本は乞われるままに1955年6月より同社の社員となり、期待どおりの働きを見せた。すでにスポーツシューズメーカーの基礎は一応できていたものの、販売網の強化、社内体制の整備、企画力の向上、生産の効率化など課題が多く、 中でも販売網・拠点の強化が急務と、橋本は東京で陣頭指揮をとり拠点（土地購入、会社設立）を固めると関東、東北エリア拡販をはかった。事業の進展とともに新本社屋が完成。社員スタッフの強化で、国民スポーツの普及、主要競技スポーツの本格化の中でスター卜した「頂上作戦」がマーケティング戦略と連動し始めた。 1964年の東京オリンピックに向けての国内スポーツシューズ市場は膨らみ、また、その一方では新規事業、つまり経営の多角化を推進する時期を迎え、1961年には資本金4倍増資。単なるスポーツシューズメー力ーから次のステップへ向けて、橋本は代表取締役副社長に就任。ニュービジネス開拓への意欲を燃やした橋本は1962年10月、2ヶ月の米国市場調査の視察旅行に出かけた。 ニューヨーク、ワシントン、ボストン、シカゴ、ミネアポリス、シンシナティ、サンフランシスコ、ロサンゼルス。米国メーカ一訪問、さまざまな事業分野での有力な情報と交渉、その成果多き視察旅行の終わり近くにロサンゼルスでボウリングと出会った。 日本ではブランズウィック、AMF、ボウルモアの米国メーカー3社のニューマシン（オートマティック）が相次いで上陸開始の当時だったが、本場の現地視察を重ね、余暇レジャー到来の日本にボウリング事業は最適と、橋本は確信した。

米国から帰国するやボウリング事業の着手を進言。これを足がかりに多角化を前進させることとなった。米国オートマティック・ボウリングの第1号は1961年大阪ボウリングセンターだったが、ボウリングシューズもマシン、ピン、ボールと一緒に輸入され、 当初の日本のボウリング場は施設も用具（ボール、シューズ）も全て一括セットで用意された。しかし、輸入元の木型では日本人の足に合わず、まずは、ボウリングシューズの自社生産から着手することになった。 このシューズをベースにボール、ピン、バッグなどのボウリング用品を取り扱う体制を整えた。この時期、多角化策を進める経営面では上場問題など難しい課題もあり、社長と橋本との間に考え方の違いがどうにもならなくなり、 ついに1965年4月、ボウリング事業は今後、私が引き継ぎたいと申し出て橋本は正式退社した。ビジネスマン・橋本の「自分の目に賭けてみたい」との決意から創業に踏みきった。1965年5月20日、橋本は自宅の庭にプレハブ倉庫を建て、家の応接間を事務所にサンブリッジ商会を設立。 設立時のスタッフは、橋本義男以下、川西広明、小林克彦、岩田英雄、藤本進、岡田清和、西見登で、このうち藤本のほか4名がオニツカのボウリング部門を担当していた。 もともと、社名にはサンリッチを考えていた橋本だったが、創業者の名前を入れた方がとのアドバイスもあり、現在のサンブリッジとなった。この年、橋本は42歳、半年も持てばとの周りの声にかえって自信を強く持ち直した。
サンブリッジ商会は、スター卜から多忙を極めた。経理担当以外の全員が、それぞれのブロックを担当して営業活動を展開。ボウリング業界が着実に拡大しつつあったが、経済の動きを通してもまだまだ先行き不透明だった。 当時のボウリング場数は、1964年度で125センタ一・3,663レーン。ちなみに、創業初年度の1965年度は202センター・5,413レーンだった。主要都市で産声を挙げる新設センターのほとんどがAMF（伊藤忠）、 ブランズウィック（三井物産）、ボウルモア（兼松・大福機工）から、設備から用品までの一括導入に依存していた。 したがって、メー力一依存のままの情報・知識というケースが多かっただけに、当初から本場アメリ力のボウリングビジネスの成り立ちに目を向け、コンサルティング機能を発揮していたサンブリッジ商会の存在価値は大きかった。

スタート当初、ボウリング用品の仕入については、シューズはオニツカの総代理店だったため問題はなく、ピンは米国ヴァルカン社、バッグは外注生産でクリアできた。しかし、問題はボールで、高品質で注目されていた米国製マンハッタンを仕入れるのにやや手間取った。 兼松ボウルモア社がボウルモア機種センターのハウスボール用にマンハッタンを付けていたので、同社宛に取り扱いの打診をしたが良い返事はもらえず、結局、マンハッタンボールとピンを日本にセールしようとしていたエンゲル氏（米国ユニバーサルスポーツ社の代理店）と合意ができ、在庫分（400万円）を買い取って、仕入ルートを確保した。 一般ボウラー向けにマンハッタンボールを初めて売り出すことになったが、プ口になる前の矢島純一・中山律子の協力を得て、初期ボウラーの絶大な支持を得た。
国産ボールの開発はサンブリッジの重大使命であった。国産ボールの製造を始めたところはすでに2・3社あったものの、コアの材料がコルクだったため、ラバー使用の米国製ボールに比べ反発力でかなり劣っていた。 製造技術力で米国製ボールに負けないためには、住友ゴム（ダンロップ）と合同で試作を開始。 同社も本格的な開発の段階まで進行し、ダンロップ製ボールの販売代理権はまだ駆け出しのサンブリッジに与えられた。 粕谷三郎、岩上太郎、矢島純一などプ口1期生となる人たちのアドバイスと、厳しいチェックを重ね、高機能国産ボールの完成にこぎつけることができた。

1966年5月、法人化に伴ない社名を株式会社サンブリッジ（資本金200万円）に変更。その翌年の5月には本社事務所を神戸市漬磨区鷹取町へ移転。ボウリング場急増、業界沸騰でサンブリッジの業務・販売エリアも共に拡大した。 また、ボウリング復興の担い手として、サンブリッジは1期生を中心に、男子プロ10名、女子は中山律子プロと正式にアドバイザリースタッフの契約を交わした。 初の全国規模による全日本選手権（JBC）が開催された1963年の翌年には、最初の地域ボウリング場協会となる関西ボウリング場協会が設立され、1965年4月には社団法人日本ボウリング場協会（BPAJ）、 1967年1月には社団法人日本プロボウリング協会（JPBA）が設立された。さらに、その2年後の1969年には女子プロボウラーも誕生し、すべてが右肩上がりだった。 ちなみに、JPBAが誕生した1967年には全国ボウリング場のレーン総数が1万レーンを突破（520センター、11,049レーン）していた。
テレビの普及台数が2,000万台に達した1967年3月に北海道サンブリッジを設立。その前年の10月には、東京サンブリッジの開業に続く営業拠点づくりとして、1969年から1970年にかけ、九州、広島、大阪、名古屋、金沢、宇都宮、さらにはロサンゼルスにまで営業所を開設した。 ボウリング場とボウラーの急増で広がるマーケットに対応した販売体制の拡充がその狙いだった。自動車保有台数が1,000万台を突破、GNPが世界第2位と、池田内閣の所得倍増計画の予想以上の効果を背景にボウリング人気は爆発的に広がり、サンブリッジの売上げも倍々ゲームのように伸びていった。 1970年8月、中山律子プロが東日本月例でTVパーフェクトを達成し、大変な話題となった。 そんな大ブームの中、1971年に東京の用賀に自社ビルを建て、東京支店を移転。1972年10月には西宮に待望の8階建ての本社ビルを竣工。両ビルは物流の効率化を考え、名神・東名高速道路を挟んだインターチェンジの近くに建てた。